朝倉書店 Asakura Pulishing Co., Ltd.
お問い合わせカートをみる購入ヘルプ
会社案内利用規約プライバシー規約サイトマップ採用情報リンク常備店一覧
教科書についてのお問合せ
「愛読者の声」ご投稿はこちら
ジャンル検索


SSL GMOグローバルサインのサイトシール

最終更新日:2017.04.28

会社案内

応用計量経済学ハンドブック ―CD-ROM付―

応用計量経済学ハンドブック

A5/672ページ/2010年05月20日
ISBN978-4-254-29012-7 C3050
定価20,520円(本体19,000円+税)

蓑谷千凰彦 ・牧厚志 編

カートに入れる

【書店の店頭在庫を確認する】    

紀伊國屋書店 旭屋倶楽部 東京都書店案内

計量経済学の実証分析分野における主要なテーマをまとめたハンドブック。本文中の分析プログラムとサンプルデータが利用可。〔内容〕応用計量経済分析とは/消費者需要分析/消費者購買行動の計量分析/消費関数/投資関数/生産関数/労働供給関数/住宅価格変動の計量経済分析/輸出・輸入関数/為替レート関数/貨幣需要関数/労働経済/ファイナンシャル計量分析/ベイジアン計量分析/マクロ動学的均衡モデル/産業組織の実証分析/産業連関分析の応用/資金循環分析

執筆者一覧

編集者
蓑谷千凰彦 日本大学大学院総合科学研究科教授
      慶應義塾大学名誉教授
牧  厚志 東京国際大学経済学部教授
      慶應義塾大学名誉教授

執筆者(50音順)
赤羽  亮 日本大学大学院・日本学術振興会特別研究員
小川 一夫 大阪大学社会経済研究所
小倉 義明 立命館大学経営学部
清水  聰 慶應義塾大学商学部
隅田 和人 金沢星稜大学経済学部
辻村 和佑 慶應義塾大学経済学部
辻村 雅子 慶應義塾大学産業研究所
中妻 照雄 慶應義塾大学経済学部
中村 二朗 日本大学大学院総合科学研究科
浪花 貞夫 立命館大学経済学部
南里光一郎 (株)日本政策金融公庫中小企業事業本部
早見  均 慶應義塾大学商学部
原田 信行 筑波大学大学院システム情報工学研究科
平田 英明 法政大学経営学部
深尾 光洋 慶應義塾大学商学部
牧  厚志 鳥取大学農学部
松村 敦子 東京国際大学経済学部
蓑谷千凰彦 日本大学大学院総合科学研究科
宮内  環 慶應義塾大学経済学部
森保  洋 長崎大学経済学部

目次

1. 応用計量経済分析とは
 1.1 はじめに
 1.2 応用計量経済学の目的
 1.3 観測と分析
 1.4 分析に対する理論の役割と予測
 1.5 実証分析の手順
 1.6 観測データの精度について
 1.7 誤記入仮説
 1.8 経済理論の有用性
 1.9 実験計画
 1.10 確率概念の導入
 1.11 現実と実証分析:物価指数の例
 1.12 おわりに

 2. 消費者需要分析
 2.1 はじめに
 2.2 効用最大化と支出最小化
 2.3 弾力性
 2.4 正則性
 2.5 フレキシビリティ
 2.6 一致集計と代表的消費者
 2.7 エンゲル曲線とランク
 2.8 線形性と線形近似
 2.9 データのスケーリングの影響
 2.10 モデルの選択
 2.11 分析例
 2.12 おわりに

 3. 消費者購買行動の計量分析
 3.1 はじめに
 3.2 消費者行動の理論の発展
 3.3 消費者購買行動に関するデータの発展
 3.4 顧客の購買履歴データを用いたマーケティング戦略
 3.5 実際のデータを用いた顧客とブランド管理戦略の例
 3.6 優良顧客の識別
 3.7 セグメンテーション
 3.8 収益性の把握
 3.9 ロイヤルティを考慮したモデル
 3.10 おわりに

 4. 消費関数
 4.1 はじめに
 4.2 ケインズの消費関数と消費関数論争
 4.3 家計の異時点間効用最大化から導かれる消費仮説
 4.4 ライフサイクル・恒常所得仮説の発展と新しい検証方法
 4.5 消費関数の実証分析の準備:時系列データの作成とその特徴
 4.6 消費関数の実証分析と諸仮説の検証
 4.7 ライフサイクル・恒常所得仮説への新たな検証アプローチ
 4.8 おわりに

 5. 投資関数
 5.1 はじめに
 5.2 設備投資の基礎理論
 5.3 日本企業に関する実証研究の進展
 5.4 非上場企業のデータを用いた投資関数の推定
 5.5 おわりに

 6. 生産関数
 6.1 生産関数に関する仮定
 6.2 生産関数に関する基本的概念
 6.3 同次関数とオイラーの定理
 6.4 生産関数と費用関数の双対性
 6.5 コブ-ダグラス生産関数
 6.6 CES生産関数
 6.7 トランスログ生産関数
 6.8 トランスログ費用関数
 6.9 トランスログ生産関数の偏代替弾力性
 6.10 技術進歩
 6.11 生産関数の推定
 6.12 確率的フロンティア生産関数
 6.13 おわりに

 7. 労働供給関数
 7.1 はじめに
 7.2 労働供給確率モデルの特徴
 7.3 新古典派経済学の労働供給理論とプロビット・モデル
 7.4 より自律性の高い労働供給の確率モデル
 7.5 おわりに
 
 8. 住宅価格変動の計量経済分析:地域データを用いた非定常パネル・データ分析
 8.1 はじめに
 8.2 住宅価格モデルに関する既存研究のサーベイ
 8.3 理論モデルの導出
 8.4 実証分析
 8.5 モデルの推定
 8.6 おわりに
 
 9. 輸出・輸入関数
 9.1 はじめに
 9.2 初期の代表的輸出入関数と,指摘された問題点
 9.3 供給行動を考慮したモデル
 9.4 不完全競争モデル
 9.5 実証分析:理論的基礎と使用データ
 9.6 実証分析:単位根検定と共和分検定
 9.7 おわりに

 10. 為替レート関数
 10.1 基本的な為替レート決定理論
 10.2 為替レート関数モデルの構築
 10.3 為替レートの推移とその変動要因
 10.4 為替レート関数の推定
 10.5 定常性と共和分検定
 
 11. 労働市場の実証分析
 11.1 はじめに
 11.2 労働市場の実証分析:外国人労働者の流入に関する研究例
 11.3 非実験データを用いた因果的効果の識別戦略
 11.4 実証研究への応用
 11.5 おわりに

 12. ファイナンシャル・エコノメトリクス
 12.1 はじめに
 12.2 高頻度エコノメトリクス
 12.3 超高頻度データと分析モデルの考え方:ARCHモデルとACD,MEM
 12.4 高頻度データベースの例
 12.5 実証分析:日経225先物日中取引頻度の市場間比較
 12.6 今後の課題
 
 13. 階層ベイズ・モデルによる資本コストの推定:主観確率に基づく企業価値評価の試み
 13.1 はじめに
 13.2 主観確率に基づく企業価値評価
 13.3 ベイズ的アプローチによる資本コストの推定
 13.4 応用:Fama-Frenchモデルによる資本コスト評価
 13.5 おわりに
 
 14. マクロ動学的均衡モデルの理論と実証
 14.1 はじめに
 14.2 カリブレーションの方法論の概要
 14.3 小国モデルによる分析例
 14.4 MENA諸国の経済動向に関する景気変動の定型化された事実
 14.5 モデル経済の構築
 14.6 最適化,定常状態,対数線形化
 14.7 カリブレーション
 14.8 分析結果
 14.9 小国から大国へ
 
 15. 産業組織の実証分析
 15.1 はじめに
 15.2 基本モデル1:分割可能な同質財の市場での1度きりの競争
 15.3 基本モデル2:分割可能な同質財の市場での「暗黙の共謀」
 15.4 構造-行動-成果仮説
 15.5 構造-行動-成果仮説の問題点
 15.6 構造型モデルによる企業行動の統計的推測
 15.7 実証分析の例:日本の銀行融資市場
 15.8 本書で取り扱えなかった重要な手法

 16. 産業連関分析の応用
 16.1 産業連関分析で何ができるのか
 16.2 産業連関分析の基本:理論的フレームワークの基礎
 16.3 産業連関モデル
 16.4 生産波及の計算と解釈
 16.5 環境問題への応用:CO2誘発の計算
 16.6 価格モデルと炭素税
 16.7 産業連関を使ったシミュレーション分析例
 16.8 おわりに

 17. 資金循環分析
 17.1 はじめに
 17.2 資金循環表の見方
 17.3 金融連関表の作成
 17.4 金融連関表のレオンチェフ逆行列
 17.5 レオンチェフ逆行列を用いた分析例
 

  ダウンロード データはお客様自身の責任においてご利用ください。詳しくはダウンロードページをご参照ください。

補足説明等(182.3KB・)

本文の補足と正誤表です