ウェブ調査関連文献(国内)

[1] 朝倉真粧美,清水絵里子,久保征哉 (2015),インターネット調査における回答傾向の違い,日本行動計量学会第43回大会発表論文抄録集,pp. 364--365.

[2] 朝日新聞社東京本社広告局営業推進部(2001),インターネット調査の可能性を探る,「広告月報」,491:40-45.

(*)調査品質の確保を念頭に確率的パネルの実用化構築(ウェブ調査システムの実装)を目指した貴重な実験調査の報告.テレジェニック端末による調査(住民基本台帳から二段無作為抽出で得た確率的パネルを対象に電話回線を利用したオンライン端末で調査;広告モニター調査)とインターネット調査(ボランティア・パネル,非確率的パネル)とを比較した貴重な実験調査の例.定例で行っているモニター調査の調査内容に合わせて調査質問を用意し,得られた人口統計学的変数の分布や広告接触率の傾向などを比較分析している.この時点では,従来の広告モニターのような定常的な調査として,インターネット調査の利用は適していないとしている.

[3] 朝日新聞社東京本社広告局営業推進部 (2004),インターネット調査の可能性を探る,-既存モニターパネルを利用した広告接触率調査比較-,「広告月報」,526:40-47.

①文献要約(国内)のSEQN50に関連する報告.(*)2001年に続く比較実験調査の結果.ベンチマークとして前と同様にテレジェニック方式のオンライン調査を用い,これとPC経由のウェブ調査との比較.とくに,インターネット非利用者の回答行動が鍵であると指摘.

[4] 朝日新聞社東京本社広告局営業推進部(2005),インターネット調査の可能性を探る-Web方式の紙面調査導入-,「広告月報」,538:40-45.

(*)これは,非常に重要な報告である.ここに独自開発のテレジェニック(端末)を用いる調査方式の紹介がある.従来の確率抽出法で選ばれた世帯に,キータッチ式で回答入力を行う専用端末を配布し,電話回線を利用したオンラインで調査を行う.その後,このテレジェニックをPCに置き換えて,(インターネット利用者だけではなく)一般世帯を対象にインターネット調査を行う方式に切り替えた.このパネル構築の考え方は,確率的パネルに近いウェブ・パネルとして翻訳書(本書)で紹介されているKnowledgePanelとパネル構築や利用の方法が類似している.実験調査(大隅他,2000)の一部でも,このテレジェニック調査システムを用いている.残念ながら,このパネルはすでにない(その後も日本国内には確率的パネルはないものと思われる).世界的にみても確率的ウェブ・パネルは少ない.GfK KnowledgePanel(旧Knowledge Networks社のKN panel),LISS Panel(オランダ),Gallap panel,Pew American Trends panel,NORC's AmeriSpeak Panelなどがある.

[5] 荒川信治 (2008),北京オリンピックはどう見られたか,「放送研究と調査」,58 (11):16-31.[Link]

(*)ボランティア・パネルを用いて,いわゆる条件付きスクリーニングを行って絞り込んだ調査対象者を用いた典型的な恣意的調査.地上デジタル放送,BS デジタル放送, デジタル録画機,インターネット動画,ワンセグ放送,データ放送の全てを視聴できる人.

[6] 石田浩,佐藤香,佐藤博樹,豊田義博,萩原牧子,萩原雅之,本多則惠,前田幸男,三輪哲 (2009),「信頼できるインターネット調査法の確立に向けて」報告書 (SSJ Data Archive Research Paper Series No. 42),東京大学社会科学研究所.[Link]

[7] 伊藤元喜 (2001),インターネット・リサーチの現状と展望,特集 IT技術の新展開, 「マーケティング・リサーチャー」,88:17-26.

[8] 岩崎経 (2017),これからのリサーチツール,特集 リサーチモニターをつかった調査の将来像,「マーケティング・リサーチャー」,132:20-23.

[9] 岩本健良 (1996),社会学・統計学・社会調査のためのインターネット・イエローページ,フォーラム インターネット (1),「理論と方法」,11 (1):68-74.[Link]

[10] インターネット白書委員会(編),インターネット白書ARCHIVES(1996年〜2018年)[Link]

(*)1996年から2017年までに発行された「インターネット白書」の誌面内容が閲覧可能.初期の頃には,インターネット利用の普及率の推計情報などがあった.

[11] インターネット白書2019版(書籍版)[Link]

[12] 氏家豊,久野雅樹 (2010),インターネットによる世論調査の可能性-インターネット調査(Web Survey)の可能性と課題-,日本行動計量学会第38回大会発表論文抄録集,pp. 114-115.

[13] NHK放送文化研究所世論調査部 (編) (1996),『世論調査事典』,大空社.

[14] 江利川滋,山田一成 (2015),Web調査の回答形式の違いが結果に及ぼす影響:複数回答形式と個別強制選択形式の比較,「社会心理学研究」,31 (2):112-119.[Link]

[15] 江利川滋,山田一成 (2013),Web調査の回答形式の違いが結果に及ぼす影響 (2), 日本社会心理学会第54回大会,ポスター発表,p. 278.[Link]

[Link]から検索ダウンロード

[16] 江利川滋,山田一成 (2014),Web調査の回答形式の違いが結果に及ぼす影響 (3), 日本社会心理学会第55回大会,ポスター発表,p. 260.[Link]

[Link]から検索ダウンロード

[17] 江利川滋,山田一成 (2015),Web調査におけるSD法と最小限化回答 (2) -Straight-liningの規定因-,日本社会心理学会第56回大会,ポスター発表,p. 383.

[18] 江利川滋,山田一成 (2016),Web調査におけるSD法と最小限化回答 (4) -Straight-lining規定因の再検討-,日本社会心理学会第57回大会,ポスター発表,p. 296.

[19] 江利川滋,山田一成 (2017),公募型Web調査における回答デバイスと回答傾向 (2) 回答デバイスによるテレビ視聴時間回答の変化,日本社会心理学会第58回大会,ポスター発表,p. 107.

[20] 江利川滋,山田一成,渡辺久哲 (2010),ネットリサーチにおけるVASの有効性について (2), 日本社会心理学会第51回大会,ポスター発表,pp. 672-673.[Link]

[Link]から検索ダウンロード

[21] 遠藤晶久,山﨑新 (2015),回答時間データによる調査回答過程の探求-政治的洗練性としてのイデオロギー-,特集:コンピュータ支援調査の可能性,「理論と方法」,30 (2):225-240.

[22] 遠藤薫 (1996),インターネットと社会学,フォーラム インターネット (1),「理論と方法」,11 (1):63-67.[Link]

[23] 大隈慎吾,原田和行 (2017),郵送とインターネットの複合調査-毎日新聞社と埼玉大学の試み-,第7回世論・選挙調査研究大会特集号,「政策と調査」,13:5-14.

[24] 大崎裕子,坂野達郎 (2011),一般的信頼における道徳的価値側面の考察-全国Web調査データの分析から-,日本社会心理学会第52回大会,口頭発表,p.42.

[25] 大隅昇 (2001),電子調査、その周辺の話題-電子的データ取得法の現状と問題点-,統計数理研究所公開講演会抄録,「統計数理」,49 (1):201-213.[Link]

[26] 大隅昇 (2002),インターネット調査,林知己夫 (編)『社会調査ハンドブック』朝倉書店,pp.200-240.

(*)この時点におけるインターネット調査に関連する詳しい情報がある.なお,「社会調査ハンドブック」は2017年に再版されている.

[27] 大隅昇 (2002),インターネット調査の適用可能性と限界-実験調査から見えること-,輿論科学協会創立56周年記念講演,「市場調査」,250:4-23.[Link]

[28] 大隅昇 (2002),インターネット調査の適用可能性と限界-データ科学の視点からの考察-,「行動計量学」,29 (1):20-44.[Link]

[29] 大隅昇 (2002),テキスト型データの多次元データ解析-Web調査自由回答データの解析事例 (項目分担),柳井晴夫, 繁桝算男, 岩崎学, 岡太彬訓, 高木広文 (編),『多変量解析実例ハンドブック』,pp.757-783,朝倉書店.[Link]

(*)ウェブ調査における自由回答質問から得たデータにもとづく解析例の説明.

[30] 大隅昇 (2003),ネット調査 科学的手法とは言えない,朝日新聞「私の視点」,2003年4月5日付,朝日新聞朝刊.

[31] 大隅昇 (2004),インターネット調査の何が問題か-現状の問題と解決すべきこと-,「新情報」,91:1-24.[Link]

[32] 大隅昇 (2005),インターネット調査の何が問題か-現状の問題と解決すべきこと- (つづき),「新情報」,92:1-19.[Link]

[33] 大隅昇 (2005),電子的調査情報取得法の統計調査への適用性 (分担執筆),新情報センター (編) 「統計調査の申告方法の多様化策に関する基礎検討のための調査研究」報告書,pp. 95-113.

(*)公募型・非公募型パネルそれぞれの特徴,非公募型パネルの調査システム例の紹介,調査不能・無回答の発生過程の確認,調査協力度の向上対策案,混合方式などの利用可能性などについて述べている.

[34] 前田忠彦,大隅昇 (2007),自記式調査における実査方式間の比較研究-ウェブ調査の特徴を調べるための実験的検討-,特集:電子的調査情報収集法の動向-インターネット調査/オンライン調査,「エストレーラ」,143:12-19.[Link]

[35] 大隅昇 (2008),これからの社会調査-インターネット調査の可能性と課題-,「日本健康教育学会誌」,16 (4) :196-205.[Link]

(*)学会誌報告&学会招待講演記録.

[36] M.クーパー著『効果的なウェブ調査の設計』を読んで, Designing Effective Web Surveys, Mick P. Couper (University of Michigan), Cambridge University Press, 2008,「よろん」 (日本世論調査協会報),104:50-60.[Link1](紹介記事)[Link2](抄訳)[Link3](一覧)[Link4]

(*)Mick Couper (2008), Designing Effective Web Surveys, Cambridge University Press.の紹介記事.ウェブ調査の,欧米における(この時点の)実態やテクニカルな側面が,かなり具体的に紹介された書の紹介記事.調査現場でウェブ調査を利用する人にとっては,一読する価値がある.また,これの抄訳を[Link 2]から参照できる.

[37] 大隅昇 (2010),ウェブ調査とはなにか?-可能性,限界そして課題- その1,その2,「市場調査」,284:4-19;285:2-27.[Link]

(*)報告者が継続的に行ってきた実験調査結果からみえるウェブ調査の全体を総合的に述べたた記事.ここで従来型調査方式(留置・オムニバス,郵送など)との比較調査などの結果や,Web調査やウェブ・パネル登録者行動に固有の特徴など,広範な話題が紹介されている.

[38] 大隅昇 (2012),ウェブ調査 (項目分担),松原望,美添泰人,岩崎学,金明哲,竹村和久,林文,山岡和枝 (編),『統計応用の百科事典』丸善出版,pp. 308-311.

[39] 大隅昇 (2014),ウェブ調査 (項目分担),社会調査協会 (編) 『社会調査事典』,丸善出版,pp. 106-113.

[40] 大隅昇 (監訳),氏家豊,松本渉,村田磨理子,鳰真紀子 (訳) (2011),『調査法ハンドブック』,朝倉書店.

(*)Groves, R.M. et al. (2004), Survey Methodology, John Wiley & Sonsの完訳版.[Link]

[41] 大隅昇,鳰真紀子 (2012),「総調査誤差」をめぐって-ロバートM. グローヴス,ラース・ライパーグ論文「総調査誤差-過去、現在、未来-」を中心に-,「よろん」 (日本世論調査協会報),110:18-31.[Link]

(*)総調査誤差に関連した数編の研究論文の内容を総合的に要約紹介した記事.

[42] 大隅昇,鳰真紀子 (2014),トウランジョー,コンラッド,クーパー著『ウェブ調査の科学』,「よろん」 (日本世論調査協会報),113:73-85.[Link]

(*)Roger Tourangeau, Frederick G. Conrad, and Mick P. Couper(2013),“The Science of Web Surveys”(Oxford University Press)の紹介記事.本書の原書.

[43] 大隅昇,林文,矢口博之,簑原勝史 (2017),ウェブ調査におけるパラデータの有効利用と今後の課題,特集 パラデータの活用に向けて 「社会と調査」,18:50-61.[Link]

(*)ウェブ調査におけるパラデータの利用についての概要を紹介する記事.多数の参考文献がある.

[44] 大隅昇,前田忠彦 (2007),インターネット調査の抱える課題-実験調査から見えてきたこと-(その1),「よろん」 (日本世論調査協会報),100:58-70.[Link]

[45] 大隅昇,前田忠彦 (2008),インターネット調査の抱える課題-実験調査から見えてきたこと-(その2),「よろん」 (日本世論調査協会報),101:79-94.[Link]

(*)第100号に掲載の記事のつづき.

[46] 大隅昇,前田忠彦 (2008),インターネット調査の役割と限界,日本行動計量学会第36回大会,35周年記念シンポジウム「社会調査の現状と課題」,第36回大会発表論文抄録集,pp. 197-200.[Link]

[47] 大隅昇,保田明夫 (2004),テキスト型データのマイニング-定性調査におけるテキスト・マイニングをどう考えるか-,特集:非定型データ分析の可能性,「理論と方法」,19 (2):135-159.[Link]

(*)ウェブ調査における自由回答質問と選択肢型質問で得た非定型のデータの解析の考え方と適用例の紹介.

[48] Ohsumi, N. and Yoshimura, Y. (1999), The Online Survey in Japan: An Evaluation of Emerging Methodologies, The 52nd Session of the International Statistical Institute, invited session on “Improving the effectiveness of data collection through innovative technology,” Book 2 of Three Books, pp. 171-174.

[49] 大隅昇,吉村宰(2004),「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」報告書 ,文部科学省 リーダーシップ支援経費(平成13年度,平成14年度,平成15年度)(CD-ROM付).[Link1][Link2][Link3]

(*)文部科学省リーダーシップ支援経費(平成13年度,平成14年度,平成15年度)による研究.「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」(2000,第1次~第4次実験調査)に続いて行った実験調査の報告書.ここでも,複数の調査関連企業(電通リサーチ,博報堂-東京サーベイ・リサーチ,日本リサーチセンター)の協力を得て産学共同研究として行った.ここは第4次実験調査の結果を中心に書かれている.詳しくは提示のURLにアクセスし,目次から「研究の内容と目的」「調査研究の経緯と概要」「実験調査調査の概要」を参照のこと.またここで全集計内容も閲覧,利用できる.

[50] 大隅昇,吉村宰,丸山直昌,楠見孝,川浦康至(1997),「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」第4回全体集会配付資料(1997年12月19日〜21日,岡山大学),文部省科学研究費,特定領域研究「統計情報活用のフロンティアの拡大」(略称:ミクロ統計データ),研究計画A02班(公募研究)「ミクロデータ利用の社会的制度の問題点」(課題番号:09206117).[Link]

(*)当時,リクルート・リサーチ社が試験的に立ち上げたウェブ・パネル(RON: Recruit Research on the Net)を用いて,集中的に行った実験調査(あわせて12回)の概要報告.ここでは意図的に,従来方式(調査員のよる面接聴取,郵送調査,留置自記式)および他のウェブ・パネルにおけるインターネット調査で用いられた質問項目と同じ質問項目を用いることで,計画した実験調査の回答傾向の違いなどを調べた.

[51] 大隅昇,吉村宰,丸山直昌,楠見孝,川浦康至 (2000),「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」報告書,文部省科学研究費,特定領域研究「統計情報活用のフロンティアの拡大」 (略称:ミクロ統計データ),研究計画A02班 (公募研究) 「ミクロデータ利用の社会的制度の問題点」 (課題番号:09206117,平成9年度,10年度) (CD-ROM付) .[Link1][Link2][Link3](報告書)[Link4](報告書つづき)[Link5]

(*)複数の調査関連企業(電通リサーチ,NTTナビスペース,リクルートリサーチ,ハイパーリサーチ)の協力を得て産学共同で行ったインターネット環境を利用した同時比較実験調査の報告.企業と研究機関との計画的な共同実験調査は(この時点では)国内では初めての試みである.調査設計,調査票,全集計結果など実験調査の全情報が開示されている.この実験調査の特徴は,インターネット調査以外の調査方式(オムニバス調査(留置),テレジェニック端末利用)との比較を行っている点にある.インターネット調査にあたって,共通の調査票を用い同時点で複数回実施するなど,実査環境を“標準化”して行っている.この研究の詳細はURLにアクセスし,目次から「研究の内容と目的」「調査研究の経緯と概要」を参照のこと.またすべての集計内容も閲覧,利用できる.

[52] 小野功雄 (2017),Web調査モニター登録者の特徴を探る,「市場調査」,301:4-19.

[53] 小野滋 (2013),「回答スタイル」研究の潮流,What They Say 02, 「マーケティング・リサーチャー」,120:50-53.

(*)質問文の回答選択肢に正しく応答しない,いわゆる回答バイアスの起因である「回答スタイル」について述べた記事.

[54] 小野滋 (2015),ネット調査と「リサーチという経験のデザイン」,ラウンドテーブル・ディスカッション「ネット調査はどこまで「使える」ようになったのか? 〜インターネット調査の現在と未来〜,日本行動計量学会第43回大会発表論文抄録集,pp. 170--171.[Link]

(*)日本行動計量学会,第43回大会,ラウンドテーブル・ディスカッション(ネット調査はどこまで「使える」ようになったのか?)における発表の1つ.

[55] 小野滋 (2016),「インタラクティブなリサーチ」とはなんだろうか?〜調査における「相互作用性」の系譜〜,What They Say 12,「マーケティング・リサーチャー」,130:62-65.

[56] 小野寺典子 (2016),現場から 輿論調査最前線 携帯電話調査の実用化を探る〜NHKにおける携帯電話実験調査から〜,-- (世論測定をめぐる困難)「放送メディア研究」,13:92-102.[Link]

[57] 小野寺典子 (2017),NHK世論調査における調査方法論研究の系譜,NHK放送文化研究所年報2017 第61集,pp. 51-112.[Link]

(*)ウェブ調査に直接関連する報告ではない.1947年に始まるNHKにおける調査方法論の研究がどう行われてきたかの概観を述べた報告.とくに無作為抽出にもとづく科学的な調査手法(標本抽出,調査不能,調査方式,質問紙法など)に関連するNHKにける研究成果をコンパクトに要約されている.

[58] 小野寺典子,塚本恭子 (2015),携帯電話調査の実現可能性をさぐる〜2015年3月携帯電話実験調査から〜,「放送研究と調査」,65 (9):76-82.[Link]

[59] 歸山亜紀 (2014),予備調査としてのモニター型インターネット調査の可能性の検討-確率標本・個別面接法調査データとの比較分析-,金沢大学学位論文 (博士) .

[60] 歸山亜紀,小林大祐,平沢和司 (2015),コンピュータ支援調査におけるモード効果の検証-実験的デザインにもとづくPAPI,CAPI,CASI の比較-,「理論と方法」,30 (2) :pp. 273-292.

[61] 柿本敏克 (2001),通常質問紙による回答と電子調査票による回答のバラツキの違い,日本社会心理学会第42回大会,ポスター発表[非公開].

[62] 角田敏 (2006),政府のオンライン調査システム構想,特集:電子的調査情報収集法の動向-インターネット調査/オンライン調査,「エストレーラ」,143:20-27.

[63] 川浦康至,川上善郎,池田謙一,古川良治 (1989),メディアとしてのパソコン通信に関する調査 (4)-電子メールによる電子調査法の試みと分析-,日本社会心理学会第30回大会,口頭発表[非公開].

[64] 川本俊三 (2015),「携帯電話RDD調査に関する見解」策定の経緯,「よろん」 (日本世論調査協会報),116:37-38.[Link]

[65] 川本俊三,小野寺典子 (2015),平成27年3月研究会,携帯電話RDD実験調査の結果報告,「よろん」 (日本世論調査協会報),116:26-36.[Link]

[66] 北折充隆,太田伸幸(2009),Web調査と質問紙調査の回答比較に関する研究,金城学院大学論集. 人文科学編 6(1):1-8.[Link]

[67] 木村邦博(2017),予備調査・プリテストの革新-学際的研究をめざして-,「調査法のいま〜理論と技法,実践,そして展望〜」,平成28年度公開シンポジウム記事,「応用心理学研究」,43(2):160-165.

[68] 木村邦博 (2018),予備調査の新たな形-無作為配分実験と統計的モデリング-,日本行動計量学会第46回大会発表論文抄録集,p. 338.

(*)日本行動計量学会,第43回大会,ラウンドテーブル・ディスカッション(調査手法の課題 -- 新しい展開を探る)における発表の1つ.

[69] 木村邦博,上原俊介 (2017),階層帰属意識に対する選択肢レイアウト効果-擬似的無視かヒューリスティックスか?-,日本行動計量学会第45回大会発表論文抄録集,pp. 48-51.

[70] 木村邦博,上原俊介 (2018),質問紙への回答における文脈効果のメカニズム-プライミングの影響の抑制による印象操作検出の試み-,日本社会心理学会第59回大会,ポスター発表,p. 264.

[71] 木村邦博,上原俊介 (2018),選択肢レイアウトはいかに回答に影響するか-階層帰属意識の測定における言語および数値ラベルの効果-,日本行動計量学会第46回大会発表論文抄録集,pp. 356-359.

[72] 楠木良一,森本栄一 (2010),傾向スコアによるインターネット調査の補正とその実用化,特集:統計モデルの新潮流とその展望,「マーケティング・リサーチャー」,112:18-23.

[73] Couper, M.P. (2003), The Internet and Other Survey Opportunities,日本マーケティング・リサーチ協会,「第33回JMRAトピックスセミナー「インターネット調査とそれを巡る諸調査法の可能性」,2003年10月23日 (東京) .

[74] クーパー,ミック・P (松本捗訳) (2017),パラデータ概念の誕生と普及,特集 パラデータの活用に向けて,「社会と調査」,18:14-26.

[75] 健康・体力づくり事業財団 (2007),「親と子の生活行動と健康に関する調査 (平成18年度) 」事業報告書 (平成19年3月),福祉医療機構,子育て支援基金助成金事業.[Link1][Link2][Link3]

(*)共通の調査課題について,オンライン・パネル間の比較を行った実験調査例.この調査では,2つのウェブ・パネル(公募型,非公募型)を用いた比較を行っている.また,設定条件を満たす「親子」をスクリーニングして「稀な調査対象者」を選んだあとに本調査を行うという,ウェブ調査の特性を活かした調査例となっている.パネル・サイズが必ずしも調査結果を左右はしない(大きいからよい,とはならない),という検証例でもある.パネルの大きさがかなり異なる2つのパネルを用いているが,登録者数が大きいことが,調査内容や参加率の点で,かならずしも有利には働かないことを示した例となっている.

[76] 河野修己 (2000),ネット利用のマーケティング調査-価格も時間も5分の1,リサーチ手法を変革,「日経ネットビジネス」,2000年3月号:108-113.

[77] 小林和夫 (2003),インターネット調査の現況とインターネット調査研究会の動向,「よろん」 (日本世論調査協会報),91:37-40.[Link]

[78] 小林和夫 (2006),インターネット調査および出口調査で配慮すべき点-ESOMAR/WAPORの新世論調査ガイド,「よろん」 (日本世論調査協会報),97:62-67.

[79] Koren, G. (2002),Reasons for unit and partial nonresponse in Web Surveys,統計数理研究所特別セミナー資料.[Link]

(*)日本国内で開かれたインターネット調査利用に関する初期の紹介セミナー.この時点における,インターネット調査利用に関するほとんどの話題が紹介されている.とくにウェブ調査における「総調査誤差」アプローチの重要性が紹介されている.

[80] 齋藤恭之 (2017),Google Surveysと有権者名簿抽出ネット調査-朝日新聞社の新しい試み-,「政策と調査」,13:23-30.

[81] 坂上貴之(研究代表者),科学研究費 基礎研究(A),多肢選択肢における回答行動の統合的研究:質問紙・ウェブ調査法の設計と妥当性の検討,(課題番号 16H02050,2016年度〜2018年度).[Link]

[82] 逆瀬川浩孝・高橋宏一 (1974),ランダム回答法における繰返しの影響と有限母集団修正について,「統計数理研究所彙報」,22 (1):59-67.[Link]

[83] 逆瀬川浩孝,高橋宏一,鈴木達三 (1977),ランダム化器具を使用しないランダム回答法の実験的調査結果について,「統計数理研究所彙報」,24 (2):79–94.[Link]

(*)国内におけるランダム回答法の調査への具体的な適用例は少ないのだが,その1つ.

[84] 佐藤慶一 (2012),全国消費実態調査を用いたインターネット調査の補正推計~全国的な住宅ローンの状況について~,リサーチペーパー第29号,総務省統計研修所.[Link]

[85] 佐藤博樹 (2009),インターネット調査の限界と有効性,石田浩ほか「信頼できるインターネット調査法の確立に向けて」報告書,pp. 133-141.[Link]

[86] 佐藤寧 (2010),市場調査における調査の品質とWebモニター調査での取り組み,日本行動計量学会第38回大会発表論文抄録集,pp. 78-79.

[87] 佐藤寧 (2011),WEB調査を活用するにあたって その特性と課題,特集 2010年度研究大会報告,「よろん」 (日本世論調査協会報),107:11-14.

[88] 塩田雄大 (2005),言語変化と規範意識・使用意識-その現状把握手段としての公開型ウェブ調査の試み-,NHK 放送文化研究所年報2005 第49集,pp. 93-118.[Link]

(*)調査用のウェブ・パネルを用いるのではなく,調査者側が作成・公開したウェブ・ページを閲覧した回答者が回答するという方式(「公開型ウェブ調査」とあるがいわゆるエンターテイメント型)で行った調査とその分析報告.

[89] 塩田雄大 (2006),インターネットを用いた言語調査の一試論,NHK放送文化研究所年報2006 第50集,pp. 93-123.[Link]

[90] 執行文子,谷正名 (2010),メディア融合時代における番組ホームページの価値とは-ネットユーザー調査から探る課題と可能性,NHK放送文化研究所年報2010 第54集,pp. 177-210.[Link]

(*)インターネット視聴率の分析,ウェブ調査とオンライン・フォーカス・グループを用いた調査結果を総合的に分析.

[91] 澁谷泰秀,渡部諭,吉村治正,小久保温,柏谷至,佐々木てる,中村和生,木原博 (2015),ウェブ調査と郵送調査の直接比較-同一サンプルを用いた回答者特性及び自己効力得点の比較-,青森大学付属総合研究所紀要,17 (1) :1-22.

[92] 島崎哲彦 (1996),電子調査の現状と課題,「よろん」 (日本世論調査協会報),78:3-13.

[93] 城川美佳 (2017),電話調査におけるパラデータの活用,特集 パラデータの活用に向けて,「社会と調査」,18:43-49.

[94] 新情報センター (編) (2005),「統計調査の申告方法の多様化策に関する基礎検討のための調査研究」報告書.

(*)統計局の委託研究として実施.首都圏・大阪圏で少数標本を対象に「統計調査に関するアンケート」を実施(訪問留置,自記式).調査協力経験,協力したい調査方式,インターネット利用を選ぶ理由,インターネット利用度などを調査.調査実施環境に関する検討として,調査会社へのヒアリング,新ディバイス利用の事例レポートなどがある.

[95] 杉野勇 (2015),特集:コンピュータ支援調査の可能性,「理論と方法」,30 (2):181-184.[Link]

[96] 杉野勇,俵希實,轟亮 (2015),モード比較研究の解くべき課題,特集:コンピュータ支援調査の可能性,「理論と方法」,30 (2):253-272.

[97] 鈴木傑 (2016),住民基本台帳閲覧の現況と標本抽出作業についての考察-東京都内自治体の場合-,「市場調査」,297:4-17.

(*)ウェブ調査に直接は関連しないが,調査実施環境を知る重要な情報.標本抽出枠としてきわめて重要な住民基本台帳を利用する上での現況が,かなり詳しく報告されている.とくに,記載情報の抽出時の作業量についての具体的な言及,記述があることは貴重な情報である.住民基本台帳法の改正などで,閲覧の手続きが煩雑となったこと,個人情報保護やマイナンバーを巡る調査環境や人の態度や意識がかなり変化し,ますます調査実施がむずかしくなることを示唆する内容である.

[98] 鈴木達三,高橋宏一 (1998),『標本調査法』,シリーズ<調査の科学>2,朝倉書店.

[99] 鈴木達三,高橋宏一,逆瀬川浩孝 (1977),ランダム回答法における二,三の注意-クロス集計にもとづく推定の精度,偽答・D. K. の 影響,補助質問使用の問題-,「統計数理研究所彙報」,24 (1):1–13.

[100] 鈴木祐司,米倉律,中野佐知子,西村規子 (2007),「日本人とメディア」総合調査研究報告②「総合情報端末」化する携帯電話~「携帯電話利用動向」アンケート調査 (2006年11月)の結果から~,「放送研究と調査」,57 (5):2-15.[Link]

(*)「日本人とメディア」総合調査研究プロジェクトの一環として行った「携帯電話利用動向」調査.ここでは携帯端末によるインターネット調査を実施,分析した.

[101] Smith, T. W. and Kim, J.(2015), A Review of Survey Data-Collection Modes: With a Focus on Computerizations, 特集:コンピュータ支援調査の可能性,「理論と方法」,30 (2):185-200.

[102] 住本隆 (2002),インターネット調査に要求されるもの-ハリスインタラクティブのデータ・ウェイティング方法-,「エストレーラ」,95:11-19.

[103] 住本隆 (2008),調査票の質問項目選択肢の表示方式が回答行動に及ぼす影響-インターネットによる実験調査からみた事例紹介-,「行動計量学」,35 (2):161-176.

[104] 宣伝会議 (2000),インターネット調査の性格と特徴,「宣伝会議」,2000年1月号[業界トピックスリサーチ].

[105] 宣伝会議 (2003),インターネットリサーチの現状と課題,「宣伝会議」,2003年3月号[業界トピックスリサーチ].

(*)この時点における商用のインターネット調査の利用動向を紹介する特集記事.

[106] 宣伝会議 (2003),特集:インターネットリサーチで得られる3つの効果,「宣伝会議」,2003年3月号:122-131.

(*)産学の共同実験調査で得られた知見を紹介し,この当時のマーケティング・リサーチにおけるインターネット調査の考え方,ウェブ・パネルの分類,問題点などが紹介されている.

[107] 宣伝会議 (2004),特集2 ネットリサーチ会社をどう選ぶ?,「宣伝会議」,2004年9月号:71ー86.

(*)4つのトピックスに分けてインターネット調査会社の選び方などを紹介.

[108] 宣伝会議 (2007),特集:ネットリサーチの有効活用,「宣伝会議」,2007年7月号:65ー83.

(*)企業の活用場面,インターネット調査企業の動向など12件の短い事例報告.

[109] 宣伝会議 (編) (2003),『実践!!ネットリサーチ』,宣伝会議.

[110] 宣伝会議 (編) (2008),『ネットリサーチ活用ハンドブック-ケースに学ぶマーケティング担当者必携本』 ,宣伝会議 .

[111] 総務省,「情報通信白書」(平成13年版〜平成30年版)[Link]

(*)平成13年度から実施されている調査.日本国内のインターネット利用動向他を知る情報源の1つ./S48(1973)からH12(2000)までは「通信白書」として刊行,H13(2001)から「情報通信白書」として刊行.

[112] 総務省 (2011),「平成22年度 新ICT利活用サービス創出支援事業 電子書籍交換フォーマット標準化プロジェクト」調査報告書(2011年3月).[Link1](電子書籍交換フォーマット標準化会議(2011年5月9日))[Link2][Link3]

(*)総務省委託事業「新ICT利活用サービス創出支援事業,電子出版環境整備事業(平成22年度新ICT利活用サービス創出支援事業)のプロジェクトの一環として行われた課題の1つ.この報告書の第6章に,電子書籍の利用動向を郵送調査とウェブ調査により比較検証した調査結果の報告がある.調査対象者,調査方式の違いが回答にどう表れるかを調べている. 電子書籍交換フォーマット標準化会議(2011年5月9日)

[113] 髙橋伸彰,箕浦有希久,成田健一 (2016),心理調査におけるSatisficing回答傾向 (2) -調査年が異なる3つのWeb調査から-,日本社会心理学会第57回大会,ポスター発表,p. 294.[Link]

[114] 田中愛治, 日野愛郎 (2015),政治学におけるCAI 調査の現状と課題・展望,-早稲田大学CASI 調査と選挙結果の比較から-,特集:コンピュータ支援調査の可能性,「理論と方法」,30 (2):201-224.

[115] 塚本恭子 (2016),現在のインターネット動画の利用実態を探る~ウェブ調査とグループ・インタビューの結果から~,「放送研究と調査」,66 (6):18-22.[Link]

[116] 辻大介 (2001),調査データから探るインターネット利用の動向-インターネットはコミュニケーションを「革命」するか-,平成12年度情報通信学会年報2000,pp. 55-70.

[117] 土田尚弘,鈴木督久 (2009),顧客満足度にもとづくインターネット調査と郵送調査の比較研究,「マーケティング・リサーチャー」,110:43-50.

[118] 土屋隆裕 (2009),『概説 標本調査法』,朝倉書店.[Link]

[119] 土屋隆裕 (2014),事例に見る調査票の設計と回答者の回答行動,特集:今,あらためてASKING」,「マーケティング・リサーチャー」,125:24-32.

[120] 堤未果 (2014),『沈みゆく大国アメリカ』,集英社.

米国医療制度についてのレポートがある.

[121] 出口慎二 (2008),インターネット調査の効用と課題,「行動計量学」,35 (1):47-57.

[122] 出口慎二 (2015),日本のネット調査が抱える問題点:あえて今鳴らす警鐘,ラウンドテーブル・ディスカッション「ネット調査はどこまで「使える」ようになったのか? ~インターネット調査の現在と未来~,日本行動計量学会第43回大会発表論文抄録集,pp. 164--167.

(*)日本行動計量学会,第43回大会,ラウンドテーブル・ディスカッション(ネット調査はどこまで「使える」ようになったのか?)における発表の1つ.

[123] 統計数理研究所,博報堂(2007),「Web調査方式による共同実験調査-調査概要および関連情報&調査結果」報告書,2007年3月6日[非公開].[Link]

(*)国内で行われた数少ない複数のウェブ・パネル参加の産学共同実験調査.調査主体(統計数理研究所,博報堂)が,複数の参加サイト(企業)との間で合意形成を行い,共通の調査票を用い,また同時点で実施,など調査設計をきちんと標準化した環境下で実験した調査.この調査で,いろいろなことが分かってきた.とくに,ウェブ・パネル間での重複登録者の推計,回答者行動の類似性や差違など.報告書は非公開であるが,いくつかの学会で内容の一部が発表されている(例:第35回行動計量学会大会報告を参照).また学術利用が目的の場合,情報を開示している.

[124] 統計数理研究所シンポジウム(2003),ISMシンポジウム:インターネット調査の現状を検証する-調査法としての評価方法と標準化をどう考えるか- (配付資料),平成15年3月25日〜26日,文部科学省統計数理研究所 (主催),日本マーケティング・リサーチ協会・日本行動計量学会・日本分類学会 (共催) .[Link1][Link2][Link3][Link4][Link5][Link6][Link7][Link8]

(*)産学協同で行ったインターネット調査関連の初期の研究を紹介したシンポジウム.ここに合わせて6編の報告がある.[Link1]主旨&目次.[Link2]招待講演:Vehovar, V. and Manfreda, K.L., Meta-Analysis of Web Surveys;以下,一般講演として,[Link3]インターネット調査の質の評価を考える(吉村宰,大隅昇),[Link4]インターネット調査における調査票設問設計の評価(松田浩幸,大隅昇),[Link5][Link6]DENTSU_R-netに基づくインターネット調査の検証-とくに第4次実験調査結果を中心として-(横原東,武田正樹,細井勉),[Link7]e-HABITの特徴と今後のインターネット調査パネル構築-各実験サイトのデータ比較から-(中谷吉孝,上嶋幸則,渡會隆,瀧中勢子,簑原勝史),[Link8]インターネット・サーベイと従来型調査の比較検証-CyberPanelとNOS(オムニバス調査)を用いた比較実験調査調査から-(鈴木文雄,笹田幸典)がある.これらは,産学共同による実験調査,とくにウェブ・パネルと他の調査方式とを比較検証した実験調査報告の一部である.とくに,当時の各ウェブ・パネルの公募方法について詳しく述べられている(公募型,非公募型).

[125] 轟亮,歸山亜紀 (2014),予備調査としてのインターネット調査の可能性-変数間の関連に注目して-,「社会と調査」,12:46-61.

[126] 豊田秀樹,川端一光,中村健太郎,片平秀貴 (2007),傾向スコア重み付け法による調査データの調整:ニューラルネットワークによる傾向スコアの推定,「行動計量学」,34 (1):101-110.

[127] 豊田秀樹,中村健太郎 (2004),インターネット調査の偏りを正す最新手法-傾向スコアによる重み付け補正法-,データから金脈を探す心理統計学講座③,プレジデント,2004年8月2日号:106-108.

[128] 内閣府「青少年のインターネット利用環境実態調査」(平成21年度〜平成30年度).[Link]

(*)2009年度(平成21年度)から,青少年およびその保護者を対象に継続的に行われている調査.青少年インターネット環境整備法の実施状況を検証し,青少年のインターネット利用環境整備に関する基礎データを得ることを目的として実施されている.

[129] 永井大樹,衛藤隆 (2009),Web調査における二種類の質問紙調査の回答の比較:発育発達に関わるライフスタイルの要因の文脈効果,順序効果,自由回答,「発育発達研究」,44:1-7.[Link]

[130] 永家一孝 (2009),特集 調査会社14社へのアンケートでわかった“ネット調査で失敗しない7カ条”,「日経消費ウオッチャー」,2009年3月号:16-23.

(*)商用の複数のウェブ・パネルによるウェブ調査を比較検討し紹介した,商用誌としては珍しい記事.

[131] 長崎貴裕 (2008),インターネット調査の歴史とその活用,特集:利用者調査,「情報の科学と技術」,58 (6):295-300.[Link]

[132] 長崎貴裕,萩原雅之 (2017),<対談>インターネット調査の将来,特集:リサーチモニターをつかった調査の将来像,「マーケティング・リサーチャー」,132:32-37.

[133] 中島義明,安藤清志,子安増生,坂野雄二,繁桝算男,立花政夫,箱田裕司 (編) (1999), 『心理学辞典』,有斐閣.

[134] 中村美子,米倉律,山口誠 (2008),公共放送のネットサービスはどう受け止められているか,〜「日・韓・英 公共放送のネット展開に関する国際比較ウェブ調査」から〜,「放送研究と調査」,58 (7):74-87.[Link]

(*)ボランティア・パネを用いたウェブ調査を利用し,日本,韓国,イギリスの3ヵ国間の国際比較調査を行った例.

[135] 新渡戸曜子 (2017),特集の主旨,特集:リサーチモニターをつかった調査の将来像,「マーケティング・リサーチャー」,132:9.

[136] Synodinos Nicolaos E.(2017),Wireless telephones and RDD surveys : Findings from the U.S. and other countries (特集 研究大会報告),「よろん」(日本世論調査協会報),119:11-22.[Link]

[137] 二瓶哲也(2015),インターネット調査の新潮流-スマホユーザーの増加とその活用可能性-,「政策と調査」,9:59-66.[Link]

[138] 日本マーケティング・リサーチ協会 (2001),第28回JMRAトピックスセミナー「インターネット調査の現状とそれが抱える課題-実験調査と事例紹介による展望-」,2001年3月27日〜28日 (東京) .

(*)産学共同で行った実験調査を紹介した(一社)日本マーケティング・リサーチ協会開催のセミナー記事.同様のセミナーが何回か行われた.

[139] 日本マーケティング・リサーチ協会 (2003),第32回JMRA特別研修セミナー「インターネット調査を検証する-質の評価と標準化に向けて-」,コーディネータ:大隅昇 (統計数理研究所),吉村宰 (大学入試センター),2003年6月10日~12日 (東京) .

[140] 日本マーケティング・リサーチ協会 (2003),第32回JMRA特別研修セミナー「インターネット調査を検証する-質の評価と標準化に向けて-」,大隅昇 (統計数理研究所),吉村宰 (大学入試センター),2003年6月10日-12日 (東京) .

[141] 日本マーケティング・リサーチ協会 (2010),第41回JMRA トピックスセミナー:米国におけるオンライン・リサーチ-“きのう”,“きょう”そして“あした”-;“Online Research in the U.S. - Yesterday, Today, and Tomorrow-”講師:ミック・クーパー (Mick P. Couper,ミシガン大学),2010年9月21日.

(*)日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA 研修委員会),大隅 昇(統計数理研究所)が企画し開催されたセミナー.この分野における最先端の研究を進めている研究者による動向紹介.

[142] 日本マーケティング・リサーチ協会,インターネット調査に関する研究委員会 (編) (2007),「平成18年度インターネット調査の品質向上に関する研究-パネル,データ,テクノロジ3つの視点から-」報告書,2007年10月.

[143] 日本マーケティング・リサーチ協会インターネット調査品質委員会(編)(2017),インターネット調査品質ガイドライン:時代とともに変えていくべきこと,守るべきこと,2017年11月.

[144] 日本マーケティング・リサーチ協会インターネット・リサーチ委員会 (編) (1999),日本におけるインターネット・リサーチの現状と課題-ガイドラインについての考え方-,1999年7月.

[145] 日本マーケティング・リサーチ協会調査技術研究委員会 (編) (2014),「平成26年度インターネット調査の運用実態に関する調査研究」報告書.

[146] 日本マーケティング・リサーチ協会調査技術研究委員会 (編) (2015),「平成26年度リサーチ手法に関するアンケート」報告書,2015年3月

[147] 日本マーケティング・リサーチ協会調査技術研究委員会報告 (2013),「調査技術の今」 報告 JMRAアニュアル・カンファレンス2013資料(スライド資料) .

[148] 日本マーケティング・リサーチ協会,調査技術研究部会非名簿フレーム無作為抽出法の研究委員会 (編) (2007),「平成18年度非名簿フレームによる無作為抽出法研究」報告書,2007年1月.

[149] 日本マーケティング・リサーチ協会調査研究委員会 (編) (2003),「インターネット・マーケティング・リサーチおよび統計的抽出調査に関する調査」報告書,2003年7月.

[150] 日本マーケティング・リサーチ協会,調査研究委員会分科会 (A-a) (編) (2005),「インターネット調査品質保証ガイドラインについて」報告書,2005年8月.

[151] 日本マーケティング・リサーチ協会,調査研究委員会分科会 (A-b) (編) (2005),「平成16年度マルチモード調査の有効性検証」報告書,2005年8月.

[152] 日本世論調査協会(2018),「シンポジウム 世論調査の現状〜携帯・固定ミックスRDDを総括する」,報告「各社の調査と集計方法について」(朝日新聞社,読売新聞社,日経リサーチ)と「討論」,121:40-67.[Link]

(*)おもに電話調査の動向/「RDDの項」で引用

[153] 日本世論調査協会調査研究委員会 (2015),携帯電話RDD調査に関する見解,「よろん」 (日本世論調査協会報),116:38-41.[Link]

[154] 能見正 (2000),双方向性ネットワークを利用した調査手法とその影響,「郵政研究月報」,13(9):72-97.[Link]

[155] ノーマン, D. A.(著),岡本明, 安村通晃, 伊賀聡一郎, 野島久雄(訳)(2015,増補・改訂版訳書)『誰のためのデザイン? 増補・改訂版 -認知科学者のデザイン原論』新曜社.

[156] 萩原潤治 (2017),電話世論調査 固定電話に加え携帯電話も対象に~「社会と生活に関する意識・価値観」調査の結果から~,「放送研究と調査」,67 (5):28-41.[Link]

[157] 萩原潤治,村田ひろ子,吉藤昌代,広川裕(世論調査部ミックスモード研究プロジェクト)(2018),住民基本台帳からの無作為抽出によるWEB世論調査の検証(1),(2),「放送研究と調査」,68 (8):24-47;68 (9):48-79.[Link]

[158] 萩原牧子(2009),インターネットモニター調査はどのように偏っているのか -従来型調査手法に代替する調査手法の模索 -,Works Review Vol.4 ,8-19.[Link]

[159] 萩原雅之 (1999),インターネットを利用した調査における代表性確保の問題 : 無作為抽出と母集団推計を可能にする条件 (東京研究大会報告),「よろん」 (日本世論調査協会報),83:16-18.

[160] 萩原雅之 (2011),オンラインサーベイによる「世論観測」の試み (特集:2010年度研究大会報告),「よろん」 (日本世論調査協会報),107:7-10.

[161] 箱田裕司,都築誉史,川畑秀明,萩原滋 (2010), 『認知心理学』,有斐閣.

[162] 橋元良明,鈴木裕久,川上善郎,石井健一, 辻大介,李潤馥 (2001),2000年日本人のインターネット利用に関する調査研究,東京大学社会情報研究所調査研究紀要,15:59-144.[Link]

[163] 橋元良明,辻大介,福田充,森泰俊,柳澤花芽 (1996),普及初期段階におけるインターネットのユーザー像と利用実態 プロバイダー個人加入者アンケート (1996.7)から,東京大学社会情報研究所調査研究紀要,8:87-198.[Link]

(*)以下の4件と合わせて初期のインターネット利用者の動向を調べた興味ある調査報告資料.

[164] 橋元良明,辻大介,福田充,森泰俊,柳澤花芽 (1997),インターネット個人加入利用者の実態1997:第2回ASAHIネット加入者アンケート調査報告,東京大学社会情報研究所調査研究紀要,10:1-71.

[165] 橋元良明,辻大介,福田充,柳澤花芽,森泰俊 (1998),インターネット利用に関する調査法比較:オンライン調査法と郵送法,東京大学社会情報研究所調査研究紀要,11:45-79.[Link]

[166] 橋元良明,辻大介,森泰俊,柳澤花芽 (1999),インターネット個人加入者の実態1998 :第3回ASAHIネット加入者アンケート調査報告,東京大学社会情報研究所調査研究紀要,12:1-67.[Link]

[167] 埴淵知哉, 村中亮夫 (2016),インターネット調査における住所情報付き個票データの利用可能性,「地理科学」,71 (2):60-74.[Link]

[168] 埴淵知哉,村中亮夫,安藤雅登 (2015),インターネット調査によるデータ収集の課題-不良回答,回答時間,および地理的特性に注目した分析-,「E-journal GEO」,10 (1):81-98.[Link]

(*)回答所要時間分布の検討,ストレートライニングの傾向などを調べている.

[169] 林知己夫 (2001),調査環境の変化と新しい調査法の抱える問題,統計数理研究所公開講演会抄録,「統計数理」,49 (1):199.[Link]

[170] 林知己夫 (編) (2017),『社会調査ハンドブック』 (新装版),朝倉書店.

[171] 林英夫 (1999),郵送調査とインターネット調査,関西大学社会学部紀要,30 (3):49-63.

[172] 林文,大隅昇 (2012),混合方式(混合モード)(項目分担),松原望,美添泰人,岩崎学,金明哲,竹村和久,林文,山岡和枝(編)『統計応用の百科事典』,丸善出版,pp. 312-313.

(*)ここに,ウェブ調査と混合方式についての項目がある.

[173] 林文,大隅昇,吉野諒三 (2010),ウェブ調査から何を読み取るか-基底意識に関する実験調査-,日本行動計量学会第38回大会発表論文抄録集,セッション「調査法・選挙の検討」,pp. 30-33.[Link1][Link2]

[174] 林文,吉野諒三 (編)(2011),「伝統的価値観と身近な生活意識に関する意識調査報告書-郵送調査と各調査期間のWEB調査の比較-」,統計数理研究所 NOE 形成事業費(2010年度)および文部科学省科学研究費(基盤C一般)「基底意識構造の統計科学的研究-素朴な宗教的感情と生活に関する連鎖的比較調査分析-」(課題番号 205304905001,2008年度〜2010年度).

(*)複数のウェブ・パネル(公募型,非公募型)と郵送調査を用いた比較実験調査とその分析結果がある.

[175] 樋口耕一,中井美樹 (2009),フリーソフトウェアを用いた Web調査の実施─社会調査実習における活用事例から─,立命館産業社会論集,45 (3):69-82.[Link]

[176] 樋口耕一,中井美樹,湊邦生 (2012),Web調査における公募型モニターと非公募型モニターの回答傾向─変数間の関連に注目して─,立命館産業社会論集,48 (3):95--103.

(*)公募型パネルと非公募型パネル(部分的に確率的パネル)を用いた比較実験調査の例.

[177] 藤桂,吉田富二雄 (2009),インターネット上での行動内容が社会性・攻撃性に及ぼす影響:ウェブログ・オンラインゲームの検討より,「社会心理学研究」,25 (2):121-132.[Link]

[178] 藤永保 (監修) (2013),『最新 心理学事典』,平凡社.

[179] 星暁子,渡辺洋子 (2018),幼児視聴率調査における調査方式改善の検討~住民基本台帳からの無作為抽出によるインターネット調査の試み~,「放送研究と調査」,68 (2):38-52.[Link]

[180] 星野崇宏 (2003) ,調査データに対する傾向スコアの適用, 品質, 33 (3):44-51.[Link]

[181] 星野崇宏(2010),Web 調査の偏りの補正: 行動経済学における調査研究への適用,RCSS ディスカッションペーパーシリーズ,2010年2月,97:1-19.[Link]

[182] 星野崇宏 (2007),インターネット調査に対する共変量調整法のマーケティングリサーチへの適用と調整効果の再現性の検討,「行動計量学」,34 (1):33–48.

[183] 星野崇宏 (2009),『調査観察データの統計科学-因果推論・選択バイアス・データ融合』,「確率と情報の科学」シリーズ,岩波書店.

(*)加重調整法とくに傾向スコア法による方法についての詳しい説明や例示がある.

[184] 星野崇宏 (2015),傾向スコアを用いた調査研究からの因果効果の推定について,「社会と調査」,15:122--128.

[185] 星野崇宏,繁桝算男 (2004),傾向スコア解析法による因果効果の推定と調査データの調整について,「行動計量学」,31 (1):43-61.

[186] 星野崇宏,前田忠彦 (2006),傾向スコアを用いた補正法の有意抽出による標本調査への応用と共変量の選択法の提案,「統計数理」,54 (1):191–206.

[187] 星野崇宏,森本栄一 (2007),インターネット調査の偏りを補正する方法について:傾向スコアを用いた共変量調整法,井上哲浩,日本マーケティングサイエンス学会 (編),『Web マーケティングの科学リサーチとネットワーク』千倉書房,pp. 27–59.

[188] 細井勉 (2002),マーケティング・リサーチ領域におけるインターネット調査概論-現状と展望-,特集:インターネット調査,「エストレーラ」,95:2-10.

[189] 細坪護挙 (2015),科学技術行政の信頼回復に関する計量分析とweb調査補正,研究・イノベーション学会一般講演,年次大会講演要旨集,30:249-254.[Link]

[190] 細坪護挙,加納圭,岡村麻子 (2017),科学技術に関する国民意識調査-児童生徒期の影響- (2017年8月),文部科学省科学技術・学術政策研究所,調査資料-265.[Link]

(*)傾向スコア法を用いた加重調整の分析例がある.

[191] 本多則惠 (2006),インターネット調査・モニター調査の特質,モニター型インターネット調査を活用するための課題,特集 あらためて「データ」について考える,「日本労働研究雑誌」,48(6):32-41.

[192] 本多則惠 ,本川明(2005),「インターネット調査は社会調査に利用できるか-実験調査による検証結果-」,労働政策研究報告書No.17,労働政策研究・研修機構.[Link]

(*)複数のウェブ・パネルを比較した大変に興味ある貴重な実験調査の報告.調査誤差とくに測定誤差などに注目して分析を進めている点は評価される.一方,分析前のデータ収集過程で,調査設計をどう行ったのか(用いる調査票や実施期間の共通化,調査時点の統一などの条件設定),委託先企業との合意形成(比較実験調査であることの提示,調査内容の合意内容など)の説明が十分とはいえないようだ.ウェブ調査の長所は,共通した実査環境でデータ取得が可能なことである.なるべく実査環境を揃えて実施することで,さまざまな調査誤差要因の影響を的確に把握できる.この調査誤差が重要な要素であるとして分析を進めている点でもう一歩の踏み込みが必要であろう.ウェブ・パネルの構築方法には差違があり,事前の調査計画が適切でないと,データ取得時に介入するさまざまな誤差要因がどう働いたかがみえにくくなる.

[193] 前田忠彦 (2017),訪問調査における調査員訪問記録の活用について-事例紹介として,特集 パラデータの活用に向けて,「社会と調査」,18:27-34.

[194] 前田忠彦,大隅昇 (2007),自記式調査における実査方式間の比較研究-ウェブ調査の特徴を調べるための実験的検討-,特集:電子的調査情報収集法の動向-インターネット調査オンライン調査,「エストレーラ」,143:12-19.[Link]

(*)ウェブ調査は,自記式方式という点で郵送調査と共通点がある.この2つの調査方式を比較した実験調査結果の報告.A調査(専用パネルに対する郵送調査), B調査(A調査回答者のインターネット利用者のうち、調査協力の応諾者に対するウェブ調査), C調査(あるウェブ・パネルに対するウェフ調査), D調査:(同じウェブ・パネルの中から調査協力の応諾者に対する郵送調査)の4種のデザインを用意し比較検討している.郵送調査への回答者の中のインターネット利用者と,ウェブ・パネルの回答者との間に違いがあることなどが示されている.

[195] 前田忠彦,中谷吉孝,横田有一,中田清,中島一郎,上嶋幸則,大隅昇 (2007),Web調査方式による複数パネル間の比較実験,日本行動計量学会第35回大会発表論文抄録集,pp. 237-240.[Link]

(*)複数のウェブ・パネル(5サイト,8パネル)を用いて,ほぼ標準化した同じ調査内容(調査票,調査時点の整合,各サイトとの合意形成など)で行った比較実験調査の報告.国内では,こうした複数のウェブ・パネルを比較検証した例はきわめて少ない.

[196] 前田智彦 (2015),法社会学におけるコンピュータ支援調査の展望,特集:コンピュータ支援調査の可能性,「理論と方法」,30 (2):241-252.

[197] マーケティング・リサーチャー編集部 (2017),問題の根底にある生活者マインドを探る-若者は,なぜ調査に協力しないのか-,特集 リサーチモニターをつかった調査の将来像,「マーケティング・リサーチャー」,132:24-27.

[198] 増田真也,坂上貴之 (2014),調査の回答における中間選択-原因,影響とその対策-,「心理学評論」, 57 (4):472-494.[Link]

[199] 増田真也,坂上貴之,北岡和代,佐々木恵 (2015),回答指示の非遵守と反応バイアス,同一回答傾向の関連,日本行動計量学会第43回大会発表論文抄録集,pp. 258-261.

(*)回答者行動の評価における労働最小化行動,ストレートライニング,黙従傾向などに注目して,回答傾向を分析した例.

[200] 増田真也,坂上貴之,北岡和代,佐々木恵 (2016),回答指示の非遵守と反応バイアスの関連,「心理学研究」,87 (4):354-363.[Link]

[201] 松田映二(2015),インターネット調査の新しい可能性-調査史にみる教訓と情報の共有-,「政策と調査」,9:5-18.

[202] 松田浩幸 (2003),インターネット調査における加重修正法の適用可能性 (修士論文),早稲田大学大学院理工学研究科,機械工学専攻,経営システム工学専門分野.[Link]

(*)インターネット調査における加重調整法(事後層化法,傾向スコア法)の適用可能性を,複数のウェブ・パネルから得たウェブ調査データにもとづいて検証分析した報告.

[203] 松田浩幸,大隅昇 (2003),インターネット調査における調査票設問設計の評価-設問形式が回答に及ぼす影響を測る-,ISMシンポジウム「インターネット調査の現状を検証する-調査法としての評価方法と標準化をどう考えるか-」,配布資料,pp. 33-54[Link1][Link2]

[204] 松原望,美添泰人,岩崎学,金明哲,竹村和久,林文,山岡和枝 (編) (2011),『統計応用の百科事典』,丸善出版.

(*)ウェブ調査関連の項目がいくつか取り上げられている.

[205] 松本正生 (2010),Webモニター調査の課題と特性:事後的パネル形成の効用-インターネット調査(Web Survey)の可能性と課題-,日本行動計量学会第38回大会発表論文抄録集,pp. 116-117.

[206] 松本渉 (2017),データ取得プロセスの分析から調査を改善する,特集 パラデータの活用に向けて,「社会と調査」,18:5-13.

[207] 丸山一彦 (2007),インターネット調査の有効性と課題に関する研究,「成城大學經濟研究」,174:69-103.[Link]

(*)具体的なインターネット調査を行ったという内容ではない.公開された既存情報,資料を相互参照的に引用し,この時点の利用動向を要約した内容.

[208] 三浦麻子,小林哲郎 (2015),オンライン調査における努力の最小限化 (Satisfice)傾向の比較:IMC 違反率を指標として,「メディア・情報・コミュニケーション研究」,2016年第 1 巻,pp.27-42.[Link]

[209] 三浦麻子,小林哲郎 (2015),オンライン調査における努力の最小限化 (Satisfice) を検出する技法:大学生サンプルを用いた検討,「社会心理学研究」,32 (2) :123-132.[Link]

[210] 三浦麻子,小林哲郎 (2015),オンライン調査モニタのSatisficeに関する実験的研究,社会心理学研究,31 (1) :1-12.[Link]

(*)複数のウェブ・パネルについて,労働最小化行動(satisficing behavior)に注目して行った実験調査報告.この報告に対して,朝日新聞デジタルに『ネット調査、「手抜き」回答横行か 質問文読まずに…』という記事(2015年9月29日)が掲載された.これを巡り,商用ウェブ・パネル運用社の一部から意見が示された.

[211] 三浦麻子,小林哲郎 (2015),オンライン調査モニタのSatisficeはいかに実証的知見を毀損するか,「社会心理学研究」,31 (2) :120–127.[Link]

[212] 三浦麻子,小林哲郎(2016),Webサーベイ実験における努力の最小限化と民族ステレオタイプ,日本社会心理学会第57回大会,ポスター発表,p.328.[Link]

[213] 三浦麻子,小林哲郎 (2017),オンライン調査における努力の最小限化がデータに及ぼす影響-顕在的/潜在的態度測定による検討-,日本社会心理学会第58回大会,口頭発表,p.47.

[214] 三浦麻子,小林哲郎(2018),オンライン調査における努力の最小限化が回答行動に及ぼす影響,「行動計量学」,45 (1):1-11.

[215] 三浦基,小林憲一 (2010),“テレビの見方が変わる”~ツイッターの利用動向に関する調査~,「放送研究と調査」,60 (8)82-97.[Link]

[216] 三浦基,小林憲一 (2011),オンエアに限らないテレビの視聴-携帯端末による動画視聴に関する調査-,「放送研究と調査」,61 (1):48-65.[Link]

(*)調査方式を使いわけた実施例.個人面接法(全国20 歳以上の成人),インターネット調査(全国の20 代から50 代までの男女で,録画したテレビ番組を携帯端末で週に1 回以上視聴している人),オンライン・フォーカス・グループ(20 代から40 代の男女で,携帯端末利用者で① 録画したテレビ番組を週に2 ~ 3 回以上見る人,携帯端末を使い,インターネットの動画サイトの動画を週に2 ~3 回以上見る人)の3モードで実施,分析した例.

[217] 水野慎也,浮ヶ谷陽子 (2017),オンラインモニターに頼らないアプローチ事例 生活者と企業の新たな関係〜カゴメファンとのコミュニケーションを通して〜,特集 リサーチモニターをつかった調査の将来像,「マーケティング・リサーチャー」,132:28-31.

[218] 箕浦有希久,髙橋伸彰,成田健一 (2016),心理調査におけるSatisficing回答傾向 (1)-紙筆版質問紙調査とWeb調査の比較-,日本社会心理学会第57回大会,ポスター発表,p. 293.[Link]

[219] 宮本聡介,宇井美代子 (編) (2014),『質問紙調査と心理測定尺度-計画から実施・解析まで』,サイエンス社.

[220] 無藤隆 , 遠藤由美, 玉瀬耕治, 森敏昭 (2004, 新版2008),『心理学』 (New Liberal Arts Selection),有斐閣

[221] 村上智章 (2017),ネットリサーチの現状と課題,特集:リサーチモニターをつかった調査の将来像,「マーケティング・リサーチャー」,132:10-13.

[222] 村瀬洋一 (1996),インターネット調査の光と陰-偏りの大きい調査をどう使うか-,フォーラム インターネット (1),「理論と方法」,11 (1):57-62.[Link]

[223] 村瀬洋一 (2006),安い、早い、いいかげん!ネット調査はやめましょう!のページ-電子調査など社会調査の新技法に関する最新情報-.(ブログ記事)[Link]

(*)初期のインターネット調査に関連する総合的な情報が得られる.

[224] 村中亮夫, 埴淵知哉, 竹森雅泰 (2014),社会調査における個人情報保護の課題と新たなデータ収集法,「E-journal GEO」,9 (2):1-11.[Link]

[225] 森口誠 (2017),デバイスに依存しない調査デザインの共創~インターフェース最適化に向けた試み~,特集:リサーチモニターをつかった調査の将来像-オンライン調査の新しい試み事例①,「マーケティング・リサーチャー」,132:14-18.

[226] 諸藤絵美 (2007),調査研究ノート ウェブ調査の特性を探る~「食生活調査」での並行実験調査~,「放送研究と調査」,57 (2):58-66.[Link]

(*)同一課題の調査をウェブ調査(オプトイン・パネル)と配布回収法(層化2段抽出で選んだ対象者)の2つの調査方式で行った結果の比較分析.

[227] 矢口博之,大隅昇 (2010),電子書籍と読書行動についての実験調査,日本行動計量学会第38回大会発表論文抄録集,pp. 26-29.[Link]

(*)電子書籍,本と読書に関連する話題を扱ったウェブ調査の事例研究.

[228] 保田時夫 (2017),なぜ調査員の訪問記録を分析するのか,特集 パラデータの活用に向けて,「社会と調査」,18:35-42.

[229] 山田一成 (2011),変わるサーベイの意味と役割:社会踏査から討論型世論調査まで,特集 世論調査とは何か,「よろん」 (日本世論調査協会報),108:13-22.[Link]

[230] 山田一成(2017),Web調査の可能性と課題-調査票設計とパネル管理-,「調査法のいま~理論と技法,実践,そして展望~」,公開シンポジウム記事,「応用心理学研究」,43(2):165-170.

[231] 山田一成,江利川滋 (2013),Web調査の回答形式の違いが結果に及ぼす影響 (1),日本社会心理学会第54回大会,ポスター発表,p.277.[Link]

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[232] 山田一成,江利川滋 (2014),Web調査におけるVisual Analogue Scaleの有効性評価,東洋大学社会学部紀要,52 (1):57-70.[Link1]

[233] 山田一成,江利川滋 (2014),Web調査の回答形式の違いが結果に及ぼす影響 (4), 日本社会心理学会第55回大会,ポスター発表,p.261.[Link]

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[234] 山田一成,江利川滋 (2015),Web調査におけるSD法と最小限化回答 (1) -Straightliningと回答時間の関係-,日本社会心理学会第56回大会,ポスター発表,p. 382.

[235] 山田一成,江利川滋 (2016),Web調査におけるSD法と最小限化回答 (3) -Straightliningと回答時間の関係-,日本社会心理学会第56回大会,ポスター発表,p. 295.

[236] 山田一成,江利川滋 (2017),公募型Web調査における回答デバイスと回答傾向 (1) スマートフォン回答者の回答者特性と回答ストレス,日本社会心理学会第58回大会,ポスター発表,p. 106.

[237] 山田一成,江利川滋,渡辺久哲 (2010),ネットリサーチにおけるVASの有効性について (1), 日本社会心理学会第51回大会,ポスター発表,pp. 670-671.[Link]

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[238] 横原東 (2001),マーケティングにおけるインターネット調査の実状と課題,統計数理研究所公開講演会抄録,「統計数理」,49 (1):215-222.[Link]

[239] よしだまさし,WEB調査再考~より精度の高いデータのために~.[Link]

(*)かなりまともなことが書かれているのだが,残念ながら執筆者の正確な名前がよくわからない.

[240] Yoshimura., O. and Ohsumi., N. (1999), Some Experimental Surveys on the WWW Environments, in Proceedings of International Symposium on New Techniques of Statistical Data Acquisition, JSPS Information Technology and the Market Economy Project, pp. 82-97.

(*)「公的情報収集のための電子化に関する国際シンポジウム」予稿集所載.

[241] Yoshimura., O. and Ohsumi., N. (2000), Some Experimental Surveys on the WWW Environments in Japan (invited paper), In Kiers, H. A. L., Rasson, J.-P., Groenen, P. J. F., and Schader, M. (eds.), Data Analysis, Classification, and Related Methods, pp. 353-358, Springer-Verlag.

[242] Yoshimura, O., Ohsumi, N., Kawaura, Y., Maruyama, N., Yanagimoto, S., Anraku,Y., and Murata, M. (1998), Some Experimental Trial of Electronic Surveys on the Internet Environments, In Rizzi, A., Vichi, M., and Bock, H.-H. (eds.), pp. 663-668, Advances in Data Science and Classification, Springer-Verlag.

[243] 吉村宰 (2001),インターネット調査にみられる回答者像,その特性,統計数理研究所公開講演会抄録,「統計数理」,49 (1):223-229.[Link]

[244] 吉村宰(2003),Web調査の現状と課題-調査誤差の分類と対処の観点から,日本行動計量学会第31回大会チュートリアルセミナー・テキスト, 平成15年9月3日, 於 名城大学.[Link]

[245] 吉村宰,大隅昇 (1998),電子調査-インターネット・サーベイとその周辺-,日本行動計量学会第26回大会シンポジウム,日本行動計量学会第26回大会発表論文抄録集,pp. 273-274.

[246] 吉村宰,大隅昇 (1999),インターネット環境を利用したデータ取得-複数サイトにおける同時比較実験調査-,日本行動計量学会第27回大会特別セッション,日本行動計量学会第27回大会発表論文抄録集,pp. 117-120.

[247] 吉村宰,大隅昇 (1999),電子調査法のあり方について-複数サイトにおける同時比較実験調査-,第15回日本分類学会研究報告会予稿集,pp. 59-60.

[248] 吉村宰,大隅昇,清水信夫 (2002),インターネット調査の諸特性と今後の展開のあり方-第4次実験調査から見えてきたもの-,日本行動計量学会,第30回大会発表論文抄録集,pp. 134-137.[Link]

[249] 米倉律,原由美子 (2009),人々の政治・社会意識とメディアコミュニケーション~「日・韓・英 公共放送と人々のコミュニケーションに関する国際比較国際比較ウェブ調査」の2次分析から~,「放送研究と調査」,59 (9):14-25.[Link]

(*)中村美子他(2008),国際比較調査のつづき.

[250] 渡辺誓司,酒井厚 (2011),家庭におけるメディア・コミュニケーションと家族関係~小学生の子どもがいる家族の調査研究~,NHK放送文化研究所年報2011 第55集,pp. 155-205.[Link]

(*)小学生の子どもがいる家族を対象にしたウェブ調査と,その参加者から選んだ家庭訪問調査(インタビュー)を用いた調査分析例.

[251] 渡辺庸人 (2008),インターネット調査における非デモグラフィック・バイアスの検討,日本社会心理学会第49回大会,ポスター発表,pp. 408-409.[Link]

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[252] 渡辺庸人 (2010),インターネット調査への協力動機と生活・社会意識の研究-謝礼目的・アンケート好き・テーマへの興味の比較検討-,日本社会心理学会第51回大会,ポスター発表,pp. 310-311.[Link]

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