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最終更新日:2017.11.17

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環境共生社会学

環境共生社会学

A5/200ページ/2004年02月28日
ISBN978-4-254-18019-0 C3040
定価3,024円(本体2,800円+税)

東洋大学国際共生社会研究センター 編

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紀伊國屋書店 旭屋倶楽部 東京都書店案内

環境との共生をアジアと日本の都市問題から考察。〔内容〕文明の発展と21世紀の課題/アジア大都市定住環境の様相/環境共生都市の条件/社会経済開発における共生要素の評価/米英主導の構造調整と途上国の共生/環境問題と環境教育/他

執筆者一覧

【編集】東洋大学国際共生社会研究センター
【執筆者(執筆順)】松尾友規,藤井敏信,安 相景,高橋一男,小浪博英,金子 彰,坂元浩一,長濱 元,池田 誠

目次

1. 環境共生社会学の展開
 1.1 県境共生社会学とは
 1.2 「環境共生」概念の歴史的展問
 1.3 田園都市論から環境共生社会学へ
2. 文明の発展と21世紀の課題
  ―環境破壊の歴史と持続可能性マクロモデルの提示―
 2.1 文明の発展と環境破壊の歴史
 2.2 持続可能性を考慮する適正経済成長モデルの定式化
 2.3 経済成長と文明のあり方
3. アジア大都市定住環境の様相―混住と共生―
 3.1 定住環境の捉え方
 3.2 都市,スラム,農村
 3.3 都市化と農村環境
 3.4 ひとまとまりの定住圏としての都市-農村
 3.5 スラム改善政策と開発路線の変遷
 3.6 アユタヤのネットワーク活動とスラムコミュニティでの生活
 3.7 定住環境の組立て
4. 環境共生都市の条件
 4.1 都市環境対策の経緯
 4.2 日本の都市環境
 4.3 都市の環境容量
 4.4 環境共生都市のマスタープラン
5. 社会経済開発における共生要素の評価
  ―カンボディアにおける社会経済開発計画―
 5.1 社会経済開発計画とは
 5.2 カンボディアの概況
 5.3 カンポディアの社会経済開発計画
 5.4 カンボディアにおける社会資本整備
 5.5 持続可能な開発と社会経済開発計画の展望
6. 米英主導の構造調整と途上国の共生
 6.1 米英主導の構造調整とは
 6.2 構造調整計画の概要
 6.3 世界規模の実績
 6.4 フィリピンの実績
 6.5 構造調整の今後
7. 環境問題と環境教育―国際共生社会を目指して―
 7.1 基本的視点
 7.2 環境教育の課題と機能
 7.3 日本の環境教育の現状と事例
 7.4 海外の環境教育
 7.5 まとめと今後の課題
8. 地域の共生と参加型決定過程―システムモデルの提案―
 8.1 はじめに
 8.2 システムダイナミックスの定義と課題
 8.3 参加型システムモデル
 8.4 地城の共生と参加型システムモデルの今後
 8.5 結びにかえて
索 引

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